
看護師の仕事は、夜勤や長時間労働、人手不足による過重な業務、職場の人間関係など、心身ともに大きな負担がかかる職種です。そのため、「もう今日からでも辞めたい」と即日退職を考える看護師も少なくありません。
しかし、退職を申し出てもすぐに辞めさせてもらえなかったり、強い引き止めや嫌がらせを受けるケースも多いのが現実です。このような状況で悩む看護師にとって、法律上の退職権や、即日退職が可能な条件、さらに退職代行サービスの活用方法を正しく知ることは必要になるでしょう。
本記事では、看護師が即日退職できる法的なポイントや注意点、退職代行サービスの選び方について、最新の情報をもとにわかりやすく解説します。
看護師は即日退職できる?法律の基本知識
看護師を含めてどのような職業でも、即日退職な可能なケースはあります。ただし、法律に基づいて定められているため、退職を検討している場合は、法律からチェックしておくことが大切です。
民法第627条:2週間前の申し出で退職可能
看護師を含む期間の定めのない雇用契約(正社員など)の場合、民法第627条により「退職の意思を2週間前に申し出れば、会社の同意がなくても退職できる」と定められています。
つまり、退職届を提出してから2週間が経過すれば、雇用契約は自動的に終了します。
民法第628条:「やむを得ない事由」があれば即日退職も可能
一方で、「やむを得ない事由」がある場合には、民法第628条に基づき即日退職が認められます。この「やむを得ない事由」とは、例えば以下のようなケースが該当します。
- 肉体的・精神的な病気や体調不良
- 職場でのハラスメント(パワハラ・セクハラなど)
- 賃金や残業代の未払い
- 違法な業務命令
- 家族の介護や看病など、やむを得ない家庭の事情
これらに該当する場合、会社の同意がなくても即日で退職することができます。
有給休暇を活用した実質的な即日退職の方法
やむを得ない理由がない場合でも、有給休暇を活用することで「実質的な即日退職」が可能です。退職の意思を伝えた後、残っている有給休暇をすべて消化すれば、出勤せずに退職日を迎えることができます。
たとえば、「本日付で退職届を提出し、2週間後に退職します。その間は有給休暇を取得します」と申し出ることで、実際には即日から出勤不要です。
有給休暇は労働者の権利であり、退職時にまとめて消化することは法律で認められているため、会社側がこれを拒否することはできません。
このように、看護師が即日退職を希望する場合は、法律上の根拠や有給休暇の活用方法を正しく理解し、状況に応じて適切な手続きを踏むことが重要です。
看護師が即日退職を考える主な理由
看護師が即日退職を考える主な理由には、以下のようなものがあります。
- 過酷な労働環境
夜勤や不規則なシフト、慢性的な人手不足による業務過多、十分な休憩が取れない勤務体制など、看護師の労働環境は非常に厳しいものがあります。このような状況が続くと心身ともに疲弊し、バーンアウト(燃え尽き症候群)に陥るケースも多く、即日退職を考える大きな要因となっています。
- 人間関係のトラブル
看護の現場はチームワークが重要ですが、閉鎖的な環境や強いヒエラルキー、先輩や上司との関係悪化など、人間関係の悩みが絶えません。特に病棟では上下関係が厳しく、理不尽な指導や派閥争い、コミュニケーション不足がストレスとなり、退職を決断するきっかけになります。
- 体調不良やメンタルヘルスの悪化
長時間労働や精神的なプレッシャーから、うつ症状や不眠、体調不良を訴える看護師も少なくありません。健康を守るために、やむを得ず即日退職を選ぶケースも増えています。
- ハラスメントやパワハラ
上司や同僚からのパワハラ・モラハラ、セクハラなどが原因で、職場に居続けることが困難になるケースもあります。こうした場合は、心身の安全を守るために即日退職を決断することが多いです。
これらの理由から、看護師は他職種と比べても即日退職を希望するケースが多い傾向にあります。
看護師が即日退職を実現するための具体的な方法
看護師が即日退職を実現するには、以下の方法が有効です。
- 体調不良ややむを得ない理由を伝える
- 医師の診断書を用意する
- 有給休暇の消化を申し出る
- 退職代行サービスの利用
体調不良ややむを得ない理由を伝える
体調不良や健康上の理由は、民法上の「やむを得ない事由」に該当し、即日退職が認められる代表的なケースです。上司や看護部長に、健康状態の悪化や職場環境が原因で継続勤務が困難であることを率直に伝えましょう。
医師の診断書を用意する
診断書の提出は必須ではありませんが、体調不良などを理由に即日退職を申し出る場合、医師の診断書があると説得力が増します。診断書を添えて「本日(または明日)をもって退職したい」と明確に伝えることで、スムーズな退職につながります。
有給休暇の消化を申し出る
退職の申し出後、残っている有給休暇をすべて消化することで、実質的に即日から出勤せずに退職日を迎えることができます。これは法律で認められている労働者の権利です。
退職代行サービスの利用
自分で退職を伝えるのが難しい場合や、強い引き止めにあっている場合は、退職代行サービスの利用が有効です。退職代行業者が本人に代わって退職の意思を職場に伝え、必要な手続きを進めてくれます。即日対応をうたう業者も多く、依頼当日から出勤不要とすることも可能です。
これらの方法を状況に応じて組み合わせることで、看護師でも即日退職を実現できます。
退職代行サービスの仕組みとメリット
退職代行サービスは、本人に代わって勤務先に退職の意思を伝え、手続きを進めるサービスです。
利用者は業者に申し込み、必要な情報を共有したうえで、退職日や有給休暇の消化などの希望を伝えます。業者はその内容に基づき、勤務先と連絡・調整を行います。
運営元によって対応範囲が異なり、一般企業系は「退職の意思伝達」が中心ですが、労働組合や弁護士が運営するサービスでは「退職日や有給消化の交渉」「未払い賃金の請求」など、より踏み込んだ対応も可能です。
- 上司や職場と直接やり取りせずに退職できるため、強い引き止めや感情的な対話を避けられる
- 即日退職に対応しているサービスも多く、依頼当日から出勤不要となるケースもある
- 有給休暇の消化や未払い残業代の請求など、退職時の権利行使もサポートしてもらえる(特に弁護士・労働組合系)
- 精神的な負担が大幅に軽減され、複雑な人間関係や過酷な労働環境からスムーズに解放される
- 退職手続きを丸投げできるため、次のキャリアや転職活動に速やかに移行できる
このように、退職代行サービスは看護師にとって「即日退職の実現」「ストレスの軽減」「権利の確保」といった多くのメリットがあります。
看護師向け退職代行サービスの選び方
看護師も利用できる退職代行サービスは数多くあり、どれを選べばいいのか迷うこともあるでしょう。
当サイトでは、「看護師向け退職代行サービスおすすめランキング9選!失敗しない選び方・比較・注意点」でおすすめの退職代行を紹介しています。
ここでは、改めて選び方のポイントを見ていきましょう。
看護師の退職実績や成功率をチェック
退職代行サービスを選ぶ際は、看護師の退職サポート実績や成功率を必ず確認しましょう。
公式サイトや口コミで「退職成功率100%」をうたうサービスも多いですが、運営歴や累計実績件数も合わせて総合的に信頼性を判断することが大切です。
24時間対応・迅速な連絡体制があるか
看護師は夜勤や変則シフトが多いため、24時間いつでも相談や依頼ができるサービスを選ぶのがポイントです。
深夜や早朝の連絡にも対応しているか、スピード感のある対応が可能か確認しましょう。
追加料金やサービス内容の明確さ
料金体系が明確で、追加料金の有無やサービス範囲がはっきりしている業者を選ぶことが重要です。
公式サイトや事前相談で、料金総額やオプション内容をしっかり確認しましょう。
口コミや運営歴、実績数のバランス
SNSや外部サイトの口コミ、実際の利用者の体験談も参考にしましょう。
長年の運営歴や多くの実績があるサービスは、看護師特有の事情にも柔軟に対応できるノウハウを持っています。
弁護士・労働組合系か一般業者か(交渉力やトラブル対応の違い)
労働組合や弁護士が運営・提携しているサービスは、有給休暇や未払い賃金の交渉、トラブル対応まで幅広くサポート可能です。
一般業者は「退職の意思伝達」が中心ですが、料金が安価な傾向があります。交渉や法的リスクが予想される場合は、弁護士や労働組合系を選ぶと安心です。
まとめると、、、
- 実績・成功率・口コミを必ずチェック
- 24時間対応や迅速な連絡体制があるか確認
- 料金体系やサービス内容の明確さを重視
- 弁護士・労働組合系は交渉力やトラブル対応に強い
これらのポイントを押さえて、自分に合った退職代行サービスを選びましょう。
退職代行サービス利用時の注意点とリスク
看護師が退職代行サービスを利用する際の注意点とリスクについてまとめてみました。
最低限の引き継ぎはしておくべき
退職代行サービスを利用する場合、法律上は引き継ぎの義務はありませんが、引き継ぎを全く行わないと職場とのトラブルや後悔につながることがあります。出社せずに書面で引き継ぎ内容をまとめて郵送するなど、最低限の配慮をしておくと安心です。
サービス内容や料金が極端に安い業者には注意
退職代行サービスの料金相場は1万5千円~5万円程度です。極端に安い業者は、退職意思の伝達のみなど最低限のサービスにとどまることが多く、追加料金が発生したり、十分なサポートが受けられないリスクがあります。料金体系や追加費用の有無を事前に確認しましょう。
自分の要望に対応できるか事前に確認
退職代行サービスによって対応範囲が異なります。たとえば有給休暇の交渉や未払い賃金の請求、トラブル対応など、自分の希望するサポートが受けられるか、事前相談やホームページでしっかり確認しましょう。
病院奨学金や契約上のトラブル時は弁護士系代行を選ぶ
病院奨学金制度に加入している場合や、違約金・損害賠償請求など法律的なトラブルが予想される場合は、弁護士が運営する退職代行サービスを選ぶのが安全です。弁護士系であれば、法的な交渉やトラブル解決まで対応が可能です。
その他のリスクと注意点として、
- 退職代行を利用しても、会社側が応じず無断欠勤扱いとなり、懲戒解雇や損害賠償請求のリスクがゼロではない
- 急な退職によって退職金の減額や未払い、有給休暇の未消化など、金銭的な損失が生じる場合がある
- 失業保険や社会保険の手続きがスムーズに進まない場合もあるため、必要な書類や手続きについて事前に確認する
これらの注意点を踏まえて、信頼できる退職代行サービスを選び、トラブルを未然に防ぐことが大切です。
看護師でも即日退職は状況次第で可能
看護師でも即日退職は状況によって可能です。民法上、期間の定めのない雇用契約であれば2週間前の申し出で退職できますが、体調不良やハラスメントなど「やむを得ない事由」がある場合は即日退職も認められています。また、有給休暇を活用することで実質的に即日から出勤せずに退職日を迎える方法もあります。
退職代行サービスを利用すれば、職場との直接交渉や精神的な負担を避けながら、スムーズに退職手続きを進めることが可能です。看護師向けの退職代行サービスは24時間対応やアフターフォローが充実しているものも多く、安心して利用できる選択肢が増えています。
ただし、サービス選びの際は実績や対応範囲、料金体系をしっかり確認し、必要に応じて弁護士系のサービスを選ぶなど、トラブルを未然に防ぐ工夫が重要です。また、最低限の引き継ぎや必要書類の準備も忘れずに行いましょう。
何よりも健康を最優先に、自分が納得できる形で退職を実現することが大切です。無理をせず、自分の人生とキャリアを守るための選択肢として、即日退職や退職代行サービスの活用を検討してみてください。
Wrote this article この記事を書いた人

あゆ
元ナース・保健師のあゆ。 元看護師・保健師で、転職5回を経て現在はフリーランスとして活動中! 看護師として働く中で、悩み続けて1年かけて退職した経験があります。その過程で、退職を切り出す難しさや、退職後のキャリアへの不安を痛感しました。 『ナースの退職お悩み相談室』では、退職を考える看護師の方々に役立つ情報や、退職代行サービスの活用法、退職後のキャリアプランなどを発信しています。皆さんが一歩踏み出すお手伝いができれば嬉しいです。